株式投資

iOS14の株価ウィジェットの注意点と暫定的な対処(表示銘柄数が減る)

2020/9/20

日本時間の9月18日頃から、iPhoneの最新OSであるiOS14にアップデート可能になりました。 目新しい新機能はいろいろありますが、株価ウィジェットの仕様に注意が必要だと感じたので記事します。 一応当ブログは「iOS 株価 TOPIX」で検索すると最上位近くにあらわれるiOS株価ウィジェットのオーソリティサイトです(大言壮語)。 銘柄数が減る(最大12銘柄⇛6銘柄に) iOSの株価ウィジェットは歴史的に、 純正の「株価アプリ」のウォッチリストに登録した銘柄を上から順にいくつか表示する という挙動をして ...

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取引・配当・コーポレートアクション

みずほFGの事例で株式併合と単元未満株と端株を解説

2020/9/19

みずほフィナンシャルグループが、2020年10月1日付けで10対1の株式併合を行います。 本稿では、株式併合の注意点について本件を題材に解説します。 「単元未満株式の取り扱い」「端数の処理代金」「なぜ会社は株式併合をするのか」についても解説します。 目次(クリックで各項目にジャンプ)1 株式併合とは1.1 会社法の規定1.2 みずほFGの併合のスケジュール2 株式併合の論点2.1 単元株制度との取引所の売買単位2.1.1 会社法における単元株式制度2.1.2 単元株数と売買単位のリンク2.2 端株の取り扱 ...

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株式投資

ソフトバンクのオプション取引のニュースを理解するためだけのオプションの解説

2020/9/6

2020年9月4日、米国株が主力ハイテク銘柄を中心に調整するムードの中、ソフトバンクグループのオプション取引の報道が世界中に流れました。 もとの報道は英Financial Timesです。 www.ft.com  2 usersSubscribe to read | Financial Timeshttps://www.ft.com/content/75587aa6-1f1f-4e9d-b334-3ff866753fa2News, analysis and comment from t ...

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ETF

バンガード日本撤退の国内個人投資家への影響

2020/8/28

2020年8月26日、大手運用会社のバンガード・グループが日本市場からの撤退を発表しました。 JP  5 users米バンガード、日本と香港から撤退へ 中国本土に重点https://jp.reuters.com/article/vanguard-hongkong-exit-idJPKBN25M1A0米資産運用会社バンガード・グループは26日、日本と香港から撤退すると発表した。香港上場投資信託(ETF)の取り扱いも中止する。 翌27日に日本法人であるバンガード・インベストメンツ・ジャパン ...

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株価指数 取引・配当・コーポレートアクション

ダウ工業株30種平均の計算方法(算出要領の概説や日経平均との違い)

2020/8/26

ダウ工業株30種平均の算出方法を具体的に解説します。 計算方法にフォーカスして、算出者のS&Pダウ・ジョーンズインデックス社が公表するメソドロジー(算出要領)の相応に深いところにも言及します。 その代わりに「1896年に12銘柄で始まった」等の定性的な情報は本稿では取り上げません。すでに巷に溢れていますので。 ちょうど2020年8月末にアップルの株式分割(ウェイト大幅低下)と象徴的な銘柄入替えを控えているため基本を見ておくには良い機会だと思います。 参考:2020年8月31日基準の銘柄入替え IN ...

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取引・配当・コーポレートアクション

Appleとテスラの株式分割の注意点(Record Date≠日本株の基準日)

2020/8/24

時価総額世界最大のAppleと、時価総額世界最大の自動車メーカーのテスラが2020年8月に株式分割を行います。 報道では、Appleの株式分割は「8月24日が基準日・分割後ベースの取引は8月31日から」と書かれています(テスラは8月21日が基準日・分割後ベースの取引は8月31日)。 Bloomberg.com  4 usersアップル、1対4の株式分割発表-株価400ドルに迫る大幅上昇でhttps://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2020-07- ...

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ファイナンス理論

Excelによるアセットアロケーションの最適化計算

2020/7/31

本稿では、教科書的なアセットアロケーションの最適化計算をEXCELで行う際のアプローチについて解説します。 全世界株、米ドル建債券、ゴールドの3資産のケースを例に、EXCELのソルバー機能を使って最小分散ポートフォリオとシャープレシオ最大化を計算します(効率的フロンティアは今回は無し)。 実際に手を動かして「最適化」と言っても快刀乱麻を断つようなソリューションではなく、インプットする数字や最適化指標の選択に大きく左右されるものだという実感を持っていただければ嬉しく思います。 目次(クリックで各項目にジャン ...

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ETF

ETFの換金売りはなぜ7月上旬なのか(ETFの決算分配金のフロー)

2020/7/15

7月上旬の市況コメントには「ETFの換金売りが重石」というコメントがよく出てきます。 例えば以下のロイターの7月7日の記事には、 JP〔マーケットアイ〕株式:日経平均は下げ幅拡大、ETF分配金の換金売りを警戒https://jp.reuters.com/article/tokyo-stx-idJPL4N2EE10N<13:15> 日経平均は下げ幅拡大、ETF分配金の換金売りを警戒 日経平均は下げ幅を広げ、前場の安値に接近してきた。目新しい売り材料はないものの、8日と10日に指数連動型ETF(上場投信)の分 ...

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取引・配当・コーポレートアクション

伊藤忠のファミマTOBに見るインデックス運用の時代

2020/7/9

2020年7月8日、伊藤忠商事は子会社のファミリーマート株式のTOBを公表しました。 TOB成立後に少数株主をスクイーズアウトし伊藤忠の100%子会社とし、最終的にファミリーマート株式の4.9%をJAグループ(JA全農と農林中金)に譲渡する事業再編計画の一環として実施します。 これに関して、伊藤忠の適時開示に目を通したところ、 「TOBの下限株数の決定には、ファミリーマート株式のパッシブファンドによる保有が30%見込まれることを考慮した」 という旨の記載があります。 インデックス運用の普及と日銀のETF買 ...

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株式投資

ユニリーバの英蘭重複上場(二元上場)の解説

2020/7/8

本稿では、大手日用品メーカーであるユニリーバの英蘭二元上場と言われる体制について解説します。英豪系鉱山会社BHPもこの体制です。 同社は2020年中を目途に本社をイギリスに統合すると発表しましたが、これを理解するためには同社の特徴的な重複上場形態の理解が必要です。また、米国上場ADRやNYRSでユニリーバに投資する日本人投資家の現地源泉税の相違もこれに起因しています。 目次(クリックで各項目にジャンプ)1 ユニリーバの本社機能の統合2 ユニリーバの英蘭二元上場と一般的な重複上場・DRの違い2.1 2つの法 ...

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投資信託

EXCELで外国株ファンドのトラッキングエラーを計算する

以前のトラッキングエラーに関する記事で、インデックスファンドの評価にはトラッキングエラーが重要だが、国内籍の外国株ファンドのトラッキングエラーは結構大きく出てしまうということを書きました。

https://in-invest.net/2018/04/19/post-319/

理由は大きく分けて3つ。

配当金要因・・・配当なし指数(プライスリターン)とファンドの基準価額(配当金含むトータルリターン)を比べる場合は、配当金相当額が差異要因になる。リテールの商品ではオフィシャルなベンチマークを配当なし指数にしているものが結構ある。

コスト要因・・・外国株インデックスファンドでは、信託報酬が0.12~0.70%程度、売買費用とカストディフィー(外国株の現地での管理費用)が実費で年間0.05%~0.10%程度かかり、その分が差異になる。

為替の時点・・・国内籍の投資信託は、外貨建て資産の評価に基準価額算出日のTTM(日本時間10時時点の銀行の仲値)を使う。MSCIの指数はロンドンフィキシング(英国時間午後4時)の為替レートで算出されるため、MSCIがドル建てで算出した指数を翌日のTTMで円換算すると、この間の為替の変動がパフォーマンスの差異になる。

この他に、ファンドマネージャーの運用手法の差異(完全法と最適化法、資金流出入対応、先物によるキャッシュ部分の調整、銘柄入替対応)もありますが、これは過去のリターンから推測するのは難しいと考えています
私見ですが、日系大手のファンドは、マザーファンドを適格機関投資家私募の商品にも使っている(≒トラッキングエラーが大きいパッシブファンドは解約される)ため、丁寧に運用していると考えています。

さて、公募投信のトラッキングエラーがオフィシャルには公表されず検索して見つかる数字もイマイチ当てにならないのであれば、自分でトラッキングエラーを計算してみようというのが当記事の目的です。特に「配当金要因」は適切な配当込指数をベンチマークにすれば(相当程度)切り分けることができます。

eMAXIS Slim先進国株のトラッキングエラーを計算してみよう

では具体的に、国内籍の外国株インデックスファンドのトラッキングエラーを計算してみましょう。対象は低コストで大人気のeMAXIS Slim先進国株式インデックスにします。
今回は月次で計算します。

トラッキングエラーの計算自体は、エクセルのSTDEV関数で一発なのですが、準備段階がめんどくさいです。

データを入手する

①ファンドの基準価額の時系列データを入手する。

MUKAMに限らず、日系大手はホームページに過去の基準価額の推移をcsvで掲載しているところが多いです。

https://emaxis.jp/fund/252653.html

(ページ上部の設定来データ)

②ベンチマークの時系列データを入手する。

MSCIのサイトから入手できます。指数算出会社の著作物なので、利用許諾をよく読んで使いましょう。

https://www.msci.com/end-of-day-data-search

(要Flash)

ここでポイント。投資信託のオフィシャルなベンチマークがなんであれ、国内籍の外国株インデックスファンドを評価するのであれば、指数の種別(Index Level)はNet Total Return、通貨(Currency)はいったんUSDで取得することをおすすめします。

MSCIの配当込みの指数には、Net とGrossの2種類があります。違いは、配当金の源泉所得税の計算方法です。
Grossは源泉所得税を考慮せず、配当金を額面満額受領したものとして計算します。Netは外国人投資家に一般的に適用される源泉所得税率を控除した金額を受領したものとして計算します(米国なら30%、日本なら15.315%です)。
国内籍の投資信託から外国株に投資した場合は源泉税がかかるのが現実の世界なので、Grossのリターンは基本的には実現不可能な数字です。
ここらへんの話は、各国の租税条約の軽減税率と合わせると深い話になるので、別エントリで詳しく書きます。

③三菱UFJ銀行のTTMの時系列データを入手する。

検索すると一番上に出てくる三菱UFJリサーチ&コンサルティングのサイトから取得しても、他の投資情報サイトで時系列になっているものを取得しても良いです。

時点を合わせて計算する

これがとてもめんどくさい。

こちらの計算過程を見ながら読んでください。

まずEOMONTH関数などを使って、月末の日付を出します。月末が土日祝日だと対応する基準価額が無いので、営業日ベースの月末最終営業日にします(「基準価額の基準日」)。
次に、Vlookup関数などで、月末の日付に対応する基準価額を拾います(「基準価額(配当再投資)」)。また、同日のドル円のTTMの列を作ります(ドル円為替レート(TTM))。
続いて、基準価額に対応するベンチマークの日付を並べます。国内籍投信の基準価額は、外貨建て資産の評価に、前営業日の終値を使います。したがって、比べるべきベンチマークは前営業日時点のものです。「基準価額の基準日」が営業日ベースになっていれば、一日前に倒すだけで問題ないはずです(「ベンチマークの基準日」)。
「ベンチマークの基準日」時点の指数の値を拾います(「USD建てベンチマーク」)。これを「ドル円為替レート(TTM)」で円換算し、「円換算ベンチマーク」を得ます。

あとは簡単です。基準価額と円換算ベンチマークの月次リターン(当月/前月-1)を計算し、それを引き算して月次超過収益率を出します。STDEV.S関数等で月次超過収益率の標準偏差を出して、√12をかけて年率換算したものがトラッキングエラーです。

面倒ですよね。ただ、ベンチマークとTTMのデータを一度そろえれば、あとは委託会社のサイトから基準価額を入手するだけなので、2ファンド目以降はもっと簡単にできます。

TEの値の評価

さて、上の計算例だと、年率換算したトラッキングエラーは0.20%でした。
(2017年2月設定で計算期間が2年弱しかないので参考値として見てください。)
ちなみに、楽天証券のホームページだと、執筆時点で同ファンドのトラッキングエラーは2.59%でした。おそらく、ベンチマークにプライスリターン(配当なし)指数を使っているのではないかと推測します。

https://www.rakuten-sec.co.jp/web/fund/detail/?ID=JP90C000ENC5

管理人の個人的な評価になりますが、基準価額ベースの検証であることを考慮すると、この0.20%という数字は問題ない水準だと思います。

このファンドは、現在の信託報酬は年間0.11%程度と国内最低水準ですが、2018年に引き下げる前は0.19%程度でした。

単純な足し算・引き算では考えるのは正確ではありませんが、
信託報酬0.19%、その他の費用(証券会社手数料、カストディフィー等)0.10%程度と考えると、それだけで0.29%程度なので、それ以下に抑えているのは良くできていると言えるのではないでしょうか。
おそらく、指数とファンドの源泉税率の違い(国によっては租税条約で定める軽減税率があり、MSCIのNet指数よりも源泉税率が低い)が、ファンドのリターンにプラス要因になり、コスト要因(マイナス要因)を打ち消す方向に作用しているのではないかと推測します。

おわりに:TEマニアにはならなくていい

最後に、マインド的な面について述べます。
私自身は、公募投信のTEの精査に時間をかけよりも、投資判断に時間を使ったほうが建設的だと考えています。マーケットタイミングを図る投資方法ではなくても、例えば、外国株のベンチマークにエマージング入れるかとか、各資産への配分はどうするかとか、判断すべき事項はたくさんあります。
トラッキングエラーの文句は、同じマザーファンドの商品に投資している機関投資家が言ってくれることを期待しています(サボり)。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

 

  • この記事を書いた人

ton

2007年から運用会社や金融機関の運用部門で株を中心に見てきました。 現在は運用業務からは離れていて運用は自己資金のみ。 投信の請求目論見書や指数の算出要領からプロダクトの中身に迫るのが好き。

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