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バブル期1989年の日経平均と今の日経平均の採用銘柄の違い

2024年2月17日

本稿では、日経平均が最高値をつけた1989年の日経平均に採用されていた銘柄が現在何銘柄残っているかを見ていきます。

たまにメディアに出てくる1990年以降の銘柄入れ替えの回数を225で割って「3分の2以上が入れ替わっている」というのは個人的には雑な見方だと考えているので、もっと中身に踏み込んだことを書きます。

(参考)集計方法に関する注記と愚痴

本稿では「2023年末時点の日経平均の採用銘柄と1990年から2023年までの銘柄入れ替えを突合して1989年末から現在まで残っている銘柄を見る」というアプローチを取った。銘柄入替の履歴は公式サイト「日経平均プロファイル」から地道に取得した(2000年までは公表資料が閲覧可能。1999年から1990年までの履歴は2000年4月の日経平均の大規模変更に関する資料中に記載あり)。Wikipediaにも1970年以降の入替え履歴が載っているのだが、いくつか漏れがあったので上記の通り公式の資料を確認した次第。
めんどくさかった。こいういうのって
BloombergのMEMB(指数の構成銘柄のを表示する機能)とかだと34年前まで遡れるのでしたっけ?

道案内:

「何社残っているか」ではなくて「1989年当時の採用銘柄のリスト」に興味がある方は↓の記事の方が参考になると思います。

史上最高値更新を見据える日経平均と数字の意味

追記:2024年2月22日に高値を更新しました!

日経平均が史上最高値をつけたのは今から34年と2ヶ月前のこと。

バブル期の日経平均の最高値

最高値を記録した日:1989年12月29日(平成元年の大納会)

終値ベースの最高値:38,915円87銭

ザラ場(取引時間中)を含めた最高値:38,957円44銭

2024年2月に日経平均が最高値更新を見据えた水準になったことで、当時と現在を比較する報道が多く見られるようになった。経済誌やテレ東はもちろん、普段は市況に無関心な民放でも取り上げられるようになっている。

https://news.tv-asahi.co.jp/news_economy/articles/900001540.html?page1

一応確認すると、当時との比較でよく言われるのは以下の2点。

・PERが60倍を超えていた当時の日本株と異なり、現在の東証プライム市場のPERは今期予想ベースで16倍程度。バリュエーションの加熱感は無い。

・日経平均の採用銘柄は当時とは異なり半導体関連等のグローバルな銘柄が増え魅力度が高まっている。

個人的には、銘柄入替えがあり、時価総額加重(≒株式市場の規模を近似)ではない日経平均が過去最高値を抜いたとしても、そこに心理的な節目・高揚感以上の何かを見出すべきではないと考えている(もちろん高揚感はとても大切)。

入替え回数÷225で日経平均の変化を見ることの問題点

さて、「1989年 現在 日経平均 構成銘柄 違い」でググると

「1989年の日経平均と現在の日経平均では3分の2が入れ替わっている」

としている記事がいくつか見つかる。

会社四季報オンライン 2019年4月19日

https://shikiho.toyokeizai.net/news/0/278175

東証マネ部(三井住友トラストアセット(SMTAM)の寄稿) 2021年5月14日

https://money-bu-jpx.com/news/article030543/

Yahooニュース(日刊ゲンダイ) 2024年2月14日

https://news.yahoo.co.jp/articles/556390ba84777df3fcda98a5d5e4464be3d834bc

この中では一番上の会社四季報オンラインの記事のみが誠実に計算方法を記載していて、

→1990年から記事執筆時までの日経平均の銘柄入替えの回数が148回

→現在残っているのが77銘柄(225-148)

→77/225=34%となり3分の2が入れ替わっている

というロジックである。

ただこれはあまり正確ではない方法だと言わざるを得ない。極端な例を出すと、225銘柄のうち特定の10銘柄が148回入替え対象になっていれば指数に残っているのは77銘柄ではなく215銘柄である。ここまで極端ではないものの、この期間に採用と除外の両方を経験した銘柄はいくつもある

象徴的な例を挙げると

・2000年4月の日経平均の大規模変更(選定基準改定と30銘柄入替え)で採用された日本興業銀行は、同年9月に株式移転(みずほホールディングス発足)で上場廃止になったため指数から除外された。日経平均に採用されていた期間は半年未満である。

・2001年に採用された日本航空は2010年の経営破綻(会社更生法適用)で上場廃止になり指数から除外されたが、2012年に再上場し2023年に日経平均に再び採用された。

というようなことがあった。

また、このような指数の銘柄入替え回数の集計では、組織再編行為に関わる銘柄入替えを過剰にカウントしてしまう。
東証の上場制度では、株式移転等の新会社が新規上場する組織再編では新しい証券コードで別の銘柄として上場することになる。
cf.新会社が新規上場しない組織再編であれば新規上場も銘柄入替えも発生しない。例えば、上場会社同士の吸収合併では存続会社、株式交換であれば完全親会社が再編前と同じコードで上場継続する。

そのため、

日本通運(9062)が単独株式移転でNIPPON EXPRESSホールディングス(9147)を設立し持株会社化した(2021年12月)

という企業グループの実態が変わらない組織再編であっても、別銘柄なので指数上の取扱は「銘柄入替え1回」となる。同じ持株会社化でも、

丸井(8252)は新設分割で事業子会社の(新)丸井とエポスカードを新設し、親会社となる既存法人の商号を丸井グループに変更した(2007年9月)。

場合は同じ証券コード8252で上場し続けるため指数の銘柄入替えも発生しない。

また、

第一勧業銀行(8311)、富士銀行(8317)、日本興業銀行(8302)が株式移転で持株会社のみずほホールディングス(8305)を設立し経営統合した(2000年9月)

というケースでは、興銀、一勧、富士銀は3銘柄とも日経平均採用銘柄だったので、みずほホールディングスと他の2銘柄が新たに採用された。単純な入替え回数のカウントでは3回になるが、みずほホールディングスは株式移転前の3行の地位を継承する銘柄なので、入替え回数は2回とするのがより実態に即している

こういった問題点から、本稿の集計では

・2023年末時点の日経平均の採用銘柄と1990年から2023年までの銘柄入れ替えを突合して1989年末から現在まで残っている銘柄を見る。

・組織再編の当事会社は可能な限り遡る。みずほフィナンシャルグループであれば1989年当時の採用銘柄の第一勧業銀行と富士銀行まで遡る。

という方針を取った。

1989年から2024年まで日経平均に採用されている銘柄

最終的には目視確認で判断しているので、漏れや違和感があればコメント欄かXで教えてください(特に区分が「承継」の銘柄)。

見方の説明

・当時と現在で証券コードの変更なく日経平均に採用されている銘柄は種別を「ガチ」とした。商号変更や組織再編を経ていたとしても上場法人が同じであればこちらに含まれる。

・組織再編で証券コードが変わっているが、当事会社の少なくとも1銘柄が当時も現在も日経平均に含まれている銘柄は種別を「承継」とした。現在上場している持株会社等が採用された年を「現法人の採用年」に記載する。

・途中で構成銘柄から除外されたことがある銘柄は「ガチ?」「承継?」とした。

・備考として当時の銘柄名を掲載した。当時の日経平均採用銘柄のみを記載しているので再編の当事会社を全て網羅していないことに留意
(三菱UFJ FGの箇所に三和銀と東海銀が無い等)

リスト(←→スクロール対応)

種別証券
コード
銘柄名現法人の
採用年
備考(当時の商号等)
ガチ1332ニッスイ 日本水産
承継1605INPEX2006年帝国石油
ガチ1801大成建設  
ガチ1802大林組  
ガチ1803清水建設  
ガチ1812鹿島建設  
ガチ1925大和ハウス工業  
ガチ2002日清製粉グループ本社 日清製粉
承継2269明治HD2009年明治乳業、明治製菓
ガチ2501サッポロHD サッポロビール
ガチ2502アサヒグループHD アサヒビール
ガチ2503キリンHD 麒麟麦酒
ガチ2531宝HD 宝酒造
ガチ2801キッコーマン  
ガチ2802味の素  
ガチ2871ニチレイ  
承継?3086J.フロント リテイリング2007年当時松坂屋が採用→1991年除外→2007年にJ.フロントで再採用
承継3099三越伊勢丹HD2008年当時の三越(8231)から2003年に新設合併で三越(2779)に。2008年に三越伊勢丹HD(3099)に。
ガチ3401帝人  
ガチ3402東レ  
ガチ3405クラレ  
ガチ3407旭化成  
ガチ3861王子HD 王子製紙
ガチ3863日本製紙 十條製紙。2001:日本ユニパックHD(日本製紙G本社)発足(3863→3893)、2013:HD制を廃止し現日本製紙に(3893→3863に戻る)
ガチ4004レゾナック・HD 昭和電工
ガチ4005住友化学  
ガチ4021日産化学  
ガチ4042東ソー  
ガチ4061デンカ 電気化学工業
ガチ4063信越化学工業  
ガチ4151協和キリン 協和発酵
承継4188三菱ケミカルグループ2005年三菱化学
ガチ4208UBE 宇部興産
ガチ4502武田薬品工業  
ガチ4503アステラス製薬 山之内製薬
ガチ4506住友ファーマ 大日本製薬
承継4568第一三共2005年三共
ガチ4901富士フイルムHD 富士フイルム
ガチ4902コニカミノルタ コニカ
承継5019出光興産2019年昭和シェル石油
承継5020ENEOSHD2010年日本石油、三菱石油
ガチ5101横浜ゴム  
ガチ5108ブリヂストン  
ガチ5201AGC 旭硝子
ガチ5232住友大阪セメント 住友セメント
ガチ5233太平洋セメント 小野田セメント
ガチ5301東海カーボン  
ガチ5332TOTO 東陶機器
ガチ5333日本碍子  
ガチ5401日本製鉄 新日本製鐵
ガチ5406神戸製鋼所  
承継5411JFEHD2002年川崎製鉄、日本鋼管
ガチ5631日本製鋼所  
ガチ5706三井金属鉱業  
ガチ5711三菱マテリアル 三菱金属
ガチ5713住友金属鉱山  
ガチ5714DOWAHD 同和鉱業
ガチ5801古河電気工業  
ガチ5802住友電気工業  
ガチ5803フジクラ 藤倉電線
ガチ6103オークマ 大隈鐵工所
ガチ6301小松製作所  
ガチ6326クボタ  
ガチ6361荏原製作所  
ガチ6471日本精工  
ガチ6472NTN  
ガチ6473ジェイテクト 光洋精工
ガチ6501日立製作所  
ガチ6503三菱電機  
ガチ6504富士電機  
承継6674ジーエス・ユアサ2004年ユアサコーポレーション
ガチ6701日本電気  
ガチ6702富士通  
ガチ6752パナソニックHD 松下電器産業
ガチ?6753シャープ 当時採用→2016年除外→2020年再採用
ガチ6758ソニーグループ ソニー
ガチ6841横河電機  
ガチ6902デンソー 日本電装
ガチ7004日立造船  
ガチ7011三菱重工業  
ガチ7012川崎重工業  
ガチ7013IHI 石川島播磨重工業
ガチ7201日産自動車  
ガチ7202いすゞ自動車  
ガチ7203トヨタ自動車  
ガチ7205日野自動車  
ガチ7261マツダ  
ガチ7267本田技研工業  
ガチ7269スズキ 鈴木自動車工業
ガチ7731ニコン  
ガチ7751キヤノン  
ガチ7752リコー  
ガチ7762シチズン時計  
ガチ7911TOPPAN HD 凸版印刷
ガチ7912大日本印刷  
ガチ7951ヤマハ  
ガチ8001伊藤忠商事  
ガチ8002丸紅  
ガチ8031三井物産  
ガチ8053住友商事  
ガチ8058三菱商事  
ガチ?8233高島屋 当時採用→1991年除外→2001年再採用
承継8306三菱UFJFG2001年三菱銀行、東京銀行、三菱信託銀行
承継8309三井住友トラストHD2002年三井信託銀行
承継8316三井住友FG2002年住友銀行、三井銀行
承継8411みずほFG2003年富士銀行、第一勧業銀行
ガチ8604野村HD 野村證券
承継8630SOMPOHD2010年安田火災海上
承継8725MS&AD I G HD2008年三井海上火災
承継8766東京海上HD2002年東京海上火災
ガチ8801三井不動産  
ガチ8802三菱地所  
ガチ9001東武鉄道  
ガチ9005東急 東京急行電鉄
ガチ9007小田急電鉄  
ガチ9008京王電鉄  
ガチ9009京成電鉄  
ガチ9101日本郵船  
ガチ9104商船三井 大阪商船三井船舶、ナビックスライン
ガチ9107川崎汽船  
承継9147NIPPON EXPRESS HD2022年日本通運
ガチ9202ANAHD 全日本空輸
ガチ9301三菱倉庫  
ガチ9432日本電信電話  
ガチ9501東京電力HD 東京電力
ガチ9503関西電力  
ガチ9531東京瓦斯  
ガチ9532大阪瓦斯  
ガチ?9602東宝 当時採用→1991除外→2006再採用

内訳

合計銘柄数129
ガチ(うちガチ?)111(3)
承継(うち承継?)18(1)

所感

入れ替わっているのは半分弱

内訳に記載の通り、当時から現在まで継続採用されている銘柄は129銘柄で、いったん除外された(?つき)4銘柄を除外しても125銘柄であった。125/225では56%が残留していることになるため3分の2どころか半分も入れ替わっていない。「半数近くが入れ替わっている」というのが正確だと思う。

セクターによる偏り

・銘柄コードも商号も同じ銘柄が目立つ業界

スーパーゼネコン、総合商社、自動車メーカー、私鉄

投資会社に変貌した商社や提携関係が複雑化した自動車が含まれるので「再編が無かった業界」ではないが「国内大手同士の再編が無かった業界」とは言えるだろう。

・銘柄コードや商号の変更が目立つ業界

銀行、保険、製薬、エネルギー、鉄鋼

こっちは業界大手同士の象徴的な再編が多かった業界である。

ウェイトベースでは7割が入れ替わっている

銘柄は半分程度が入れ替わっているが、これを指数のウェイトに引き直すと、継続採用129銘柄の構成比は30%程度に過ぎなかった。日経平均のウェイト上位20社中に、今回確認した継続採用銘柄は4銘柄しかない。

※2024年1月末基準・日経平均連動ETF(1321)の開示から計算

新規に採用された銘柄のパフォーマンスが既存銘柄よりも総じて良好だったのは確かである。だが、株式分割や株式併合があっても株価換算係数(みなし額面)で調整してウェイトに反映させない日経平均の計算方法にも問題があると思うので少しもやもやする。

おわり

以上です。

バブル最高値と現在の日経平均を比較すると

・銘柄数は半数弱が入れ替わっている

・構成比(ウェイト)では7割が入れ替わっている

というのが本稿の検証結果です。

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