ETFとはEXCHANGE TRADED FUNDの略称です。
日本語では「上場投資信託」という名前で呼ばれます。
その名の通り東京証券取引所などの金融商品取引所（今は法律上は「証券取引所」という言葉は使いません）に上場しているファンドです。
現在東証では200銘柄以上のETFが上場し取引されています。
この上場しているという点がミソで、公募投信とは異なった特徴を持ちます。
本稿では、ETFが公募投信と異なる点を解説します。
ポイントは以下の4点です
- 売買方法が異なる
- 手数料水準とかかり方が異なる
- パッシブファンド(インデックスファンド)のみ
- 純資産価額(NAV、基準価額)と市場価格が乖離する
順を追って解説します。
売買方法
ETFの最も重要な特徴は、購入と売却の方法が上場株式と同じという点です。
自分が口座を開設した証券会社から、数量を指定し成行や指値で注文を出します。
取引スタイルによっては、この指値注文が出来るということが利点となることもあります。
公募投信では、金額か口数を指定して発注するため、基準価額を指定した注文は出来ません。
手数料
ETFの信託報酬（ファンドの運用に関する報酬）は同種の公募投信と比較して割安な場合が多いです。
その代わり、購入や売却に際して、証券会社の取引手数料がかかります。
通常は、日本株と同様の料金テーブルが適用されるのでネット証券を使えば概ね約定金額の0.10％前後だと思います。
基本的にパッシブファンド
東証に上場しているETFは全て指数に連動するパッシブファンドです。
とはいえ、コモディティ（商品）価格の指数に連動するものや、レバレッジ型（特定の指数の倍の騰落率となるよう運用するもの）やインバース型（特定の指数と反対の騰落率となるよう運用するもの）のものもあり、種類は豊富です。
海外ではアクティブ運用のETFもあるようです。
純資産価額と市場の取引価格は異なる
ETFは株式と同様に市場での取引価格があり、いわゆる四本値（始値、終値、高値、安値）でチャートが書かれることが多いです。
その一方、ETFもファンドなので純資産価額（公募投信における基準価額、NAV）が日々算出されます。
通常、終値と一口あたりのNAVはズレます。
単純に市場の取引時間とNAVの算出のラグによる場合もあれば、なんらかの理由で恒常的にプレミアムやディスカウントの状態で取引される例もあります。
以上です。
「上場株と同じように取引するファンド(投信)」と考えればいいのですが、ファンドの中で信託報酬がかかっていることと、ファンドとしての基準価額も市場価格とは別に存在することも押さえて置くと良いと思います。
