株価指数 株式投資

日経平均先物と現物の日経平均の価格乖離(配当と金利と貸株)

2021/3/25

本稿では現物の日経平均株価と日経平均先物の価格乖離がなぜ起こるかについて解説します。 実際の数値例を出しますので、教科書的な知識と現実のブリッジとして読んでいただけると書いた甲斐があります。 目次(クリックで各項目にジャンプ)1 日経平均と日経平均先物の価格乖離1.1 配当と金利と貸株1.2 配当と短期金利でどの程度説明できるか2 おわり 日経平均と日経平均先物の価格乖離 現物株225銘柄から算出される日経平均株価(株価指数)と、日経平均株価を原資産とした先物である日経平均先物の価格は、通常は一致しません ...

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株式投資

金利上昇による株価下落でグロース株が特に不利な理由

2021/3/5

本稿では、金利上昇で株価が下落する理由を解説します。 3年前にも似たようなことを書いていますが、現在の局面にあてはめて書きます。 せっかく金利と株価の関係に注目が集まっているのに私の過去記事にはさして流入が無いので悲しいのです。 目次(クリックで各項目にジャンプ)1 金利上昇で株価が下がるメカニズム1.1 金利と株価の関係1.2 配当割引モデルで考える1.2.1 債券への資金流入⇛期待収益率(割引率)の上昇1.2.2 企業業績への影響⇛予想成長率の低下(業種によっては上昇)2 グロース株と金利上昇3 おわ ...

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株式投資

東証の流通株式時価総額の定義変更で何が変わるか

2021/2/18

2022年4月に東京証券取引所が市場区分の再編を行います。 現行の市場第一部、第二部、マザーズ、ジャスダックの区分を再編し、「プライム」「スタンダード」「グロース」に再編する計画です。 この中で、東証が上場審査と上場廃止基準で使用する「流通株式」の定義が見直されます。 これは、2019年に実施された金融庁の審議会でも言及されていましたが、2020年12月に東証から変更後の具体的な計算方法が公表されました。 本稿ではこの「流通株式」の定義の変更について、現在の基準との違い等の観点から解説します。 東証の資料 ...

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投資信託

アセットマネジメントにおけるデューデリジェンスとは

2021/2/5

金融業界では「デューデリジェンス」という言葉が2つの意味で使われます。 もともとDue Dilligenceという言葉は「適切な注意義務を果たす」「適正な手続きを踏む」というニュアンスの言葉です。 目次(クリックで各項目にジャンプ)1 M&Aにおけるデューデリジェンスと資産運用におけるデューデリジェンス2 アセットマネジメントにおけるデューデリジェンスの全体像2.1 資産運用のデューデリは誰がするか2.2 資産運用のデューデリのフロー2.3 資産運用のデューデリの評価項目2.3.1 定量評価2.3 ...

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株価指数

全世界株指数にはREITが含まれているがTOPIXにはJ-REITが含まれない

2021/1/28

本稿では、世界のメジャーな株価指数はREITを含むが、日本で算出されている日経平均やTOPIXにはなぜかJ-REITが含まれていないという問題を掘り下げます。 目次(クリックで各項目にジャンプ)1 S&P500もMSCI ACWIもREITを含む2 TOPIXや日経平均はなぜかREITを含まない2.1 J-REITは名実ともに投資法人(ファンド)なのだ2.2 US-REITはファンドっぽくない3 おわり 青(J-REIT)は藍(US-REIT)よりも青し(Investment Trust)? S& ...

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株価指数

バリュー株指数とグロース株指数の計算方法(PBR等で分類)

2021/1/27

本稿では、バリュー株指数やグロース株指数の算出方法を解説します。 日本の投資家が指標として見ることが多い、TOPIX(東証)、ラッセル、MSCIの指数については具体的な算出方法にも触れます。 目次(クリックで各項目にジャンプ)1 バリュー株とグロース株2 「バリュー株指数」と「グロース株指数」2.1 バリュー銘柄、グロース銘柄、そして中間の銘柄2.2 TOPIXのバリューインデックスとグロースインデックス2.3 ラッセルのValue指数とGrowth指数2.4 MSCIのValue IndexとGrowt ...

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株価指数

時価総額世界1位のサウジアラムコは指数にどれくらい入っているか(エマージング)

2020/12/7

ちょうど1年前に、サウジアラビアの国営石油会社のサウジアラムコの上場がニュースになっていました。 この時は「時価総額世界最大!アップルやマイクロソフトを上回る!」という報道が多かったので「発行済株式の1.5%しか売り出さない銘柄を全株数ベースの時価総額で騒ぐのはおかしいでしょ」という記事を書きました。 今回はフォローアップとして、アラムコの株数が代表的な株価指数の算出でどう扱われているかをまとめます。 アラムコのMSCIの浮動株比率は1%強 最初にMSCIサウジアラビア指数を見ます。 2020年11月末ベ ...

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ファイナンス理論

ビットコインと伝統資産の相関関係(株式、債券、ゴールド、ドル)

2020/12/6

2020年11月末、米ドル建てのビットコイン価格は19,000ドルを超え、2017年末以来の最高値を更新しました。 円建てでも現在200万円近辺で推移しています。 ビットコインに限れば、2017年末から2018年初にかけて参入した出川組のほとんどを救う水準まで回復したことになります。 ※出川組⇛出川哲朗が出演するコインチェックのテレビCMが放映されていたのが、ちょうどビットコインが前回高値をつけた2017年12月頃でした。「兄さんが知らないはずないだろう!」ってやつ。 良い機会なので、ビットコインと伝統資 ...

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ETF

全然話題になってない三菱UFJFGのESG/ETNの解説(2070,2071,2072)

2020/11/24

2020年11月26日に、三菱UFJフィナンシャルグループが運用管理するESG関連等の3つのETNが東証に新規上場します。 現在の東証ETNは野村ホールディングスの1社供給なので新規管理会社の参入ですが、これが悲しいほどに話題になっていません。 興味がある人のために、自分がETNの有価証券届出書と指数のメソドロジーを確認して気づいた事項をまとめます。 目次(クリックで各項目にジャンプ)1 ETNの銘柄概要2 ETN-JDRの上場形態(ストラクチャー)3 指数の詳細3.1 (前提1)STOXX JAPAN ...

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ETF

時価52兆円の東証ETF市場の見取り図(ETF/ETN組成形態別の銘柄数と時価総額)

2020/11/17

東証のETF・ETN市場の2020年11月時点の時価総額はおおむね52兆円です。 興味があって組成形態(上場形態)別の銘柄数と時価残高をまとめたので本稿で解説します。 特に海外との重複上場の形態について、JDR形態のもの(UBSの欧米株関連ファンド)と非JDR形態のもの(SPY=1557やGLD=1326)に分けてまとめたものはあまり見ないので、興味がある方は参考にしてください。 東証ETF・ETNの商品形態別銘柄数および時価残高 東証上場ETFの銘柄数および時価総額別の内訳は以下の通り。 時価は複数日に ...

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株式投資

コロナショック発生後の米国株の業種別騰落率(3月20日までの数字を追加)

本稿では、新型コロナウイルスへの懸念から世界的に株式市場が急落した2020年2月第4週以降の米国株の業種別騰落率を示し、若干の考察を加えます。

【3月24日追記】
当初は2月21日終値-3月16日終値までで作成していましたが、2月21日終値-3月20日終値ベースのものを追加します。

コロナショック後の米国株式の業種別騰落率(~3/20)

こちらが3月16日までのものです。

こちらが3月20日までのものです。

数値の入手性の都合から、SSGA(ステート・ストリート)のセクター別ETFの終値から算出しています。BloombergがあればGRRで一発ですが、個人の環境でセクター別指数の値を一覧することは困難でした。
一番上がS&P500全体で、その下に11業種の騰落率を悪い順に載せています。S&P500(SPY)より悪い業種は薄いレッド、良い(マシな)業種は薄いグリーンで色をつけました
業種分類は米国株(グローバル株)で一般的に使われるGICS分類のLevel1(Sector)です。
GICSの業種分類については以下の記事でネットリ解説しているのでぜひ併せてご覧ください。

GICS業種分類の調べ方と特徴(2016年と2018年の変更、癖のある業種)

GICS(Global Industry Classification Standard)は、外国株でよく使われる業種分類です。読み方はギッ ...

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下落率上位・下位セクターに関する考察

基本的に、あらゆる業種が売られているというのが身も蓋も無い事実ですが、傾向についてコメントします。

下落率上位(大幅下落)

エネルギー(Energy)

最低のパフォーマンスなのはエネルギーセクターです。各種報道のとおり、OPECプラスの協調減産の決裂とグローバルな人の移動・ロジスティックの停滞から、原油価格が大きく下げていることが主因です。また、シェール関連企業の信用状況の悪化についても懸念されています。

金融(Financials)

エネルギーに次ぐのが金融です。原油価格の悪化からシェール関連企業の信用状況が悪化しており、銀行セクターの同産業向けの融資が焦げ付くことが懸念されています。また、株価の急落以降、各国の中央銀行が政策金利を大幅に引き下げていることを受け、金利水準の低下による利ざやの悪化が嫌気されました。

下落率下位(比較的底堅い)

生活必需品(Consumer Staples)、ヘルスケア(Healthcare)

この2業種は伝統的に業績が景気に左右されにくいディフェンシブセクターです。株価下落時にフルインベストメントの投資家が逃げ込むヘイブンでもあります。
とはいえ、この2業種も20%程度の調整になっていることから、今回の下落があらゆるものが売られている状況だということが分かります。

コミュニケーションサービス(Communication Service)、公益(Utilities)

この2業種は、ディフェンシブ寄りのセクターにも関わらずS&P500全体とほぼ変わらない騰落率です。
コミュニケーションサービスについては、2008年の業種分類の変更(リンク先で詳しく解説)で、かつての通信セクターにメディアやSNSを追加して当該セクターが新設されたため、裁量消費や広告費に収益が左右される業種になり、かつての通信セクターほどの下値抵抗は無いのだと考えられます。
公益セクターはちゃんと見たことが無いので分かりません(ごめんなさい)。推測ですが、資源価格が低下すればコストが下がる日本の電力・ガス会社とは異なり、公益セクターに分類される企業の中に、資源の上流寄りのビジネスを持つ企業が相応に含まれているのかもしれません。

おわり

以上です。

これを執筆している3月17日時点では市場は乱高下を繰り返していますが、現状認識の材料になれば幸いです。

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  • この記事を書いた人

ton

2007年から運用会社や金融機関の運用部門で株を中心に見てきました。 現在は運用業務からは離れていて運用は自己資金のみ。 投信の請求目論見書や指数の算出要領からプロダクトの中身に迫るのが好き。

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