ETF

全然話題になってない三菱UFJFGのESG/ETNの解説(2070,2071,2072)

2020/11/24

2020年11月26日に、三菱UFJフィナンシャルグループが運用管理するESG関連等の3つのETNが東証に新規上場します。 現在の東証ETNは野村ホールディングスの1社供給なので新規管理会社の参入ですが、これが悲しいほどに話題になっていません。 興味がある人のために、自分がETNの有価証券届出書と指数のメソドロジーを確認して気づいた事項をまとめます。 目次(クリックで各項目にジャンプ)1 ETNの銘柄概要2 ETN-JDRの上場形態(ストラクチャー)3 指数の詳細3.1 (前提1)STOXX JAPAN ...

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ETF

時価52兆円の東証ETF市場の見取り図(ETF/ETN組成形態別の銘柄数と時価総額)

2020/11/17

東証のETF・ETN市場の2020年11月時点の時価総額はおおむね52兆円です。 興味があって組成形態(上場形態)別の銘柄数と時価残高をまとめたので本稿で解説します。 特に海外との重複上場の形態について、JDR形態のもの(UBSの欧米株関連ファンド)と非JDR形態のもの(SPY=1557やGLD=1326)に分けてまとめたものはあまり見ないので、興味がある方は参考にしてください。 東証ETF・ETNの商品形態別銘柄数および時価残高 東証上場ETFの銘柄数および時価総額別の内訳は以下の通り。 時価は複数日に ...

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ETF

東証ETF解説:1570NF日経平均レバレッジETF

2020/10/26

ネタに困ったので、東証上場ETFを順番に解説する企画を始めます。 楽天証券の買付代金ランキング・保有残高ランキングを参考に注目度が高い50銘柄を取り上げたいと考えてます。 似たようなことやってる人は多いと思いますが、仕事でファンドや運用会社のデューデリジェンス(調査)をしていた人間が書くものはあんまりないと思うので参考にしてネ。 一発目は1570日経平均レバレッジETFです。 良くも悪くも現在の日本のETF市場はこれ抜きには語れません。 目次(クリックで各項目にジャンプ)1 ファンド基本データ2 パフォー ...

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株式投資

ドコモのTOBで学ぶヘッジファンドのM&Aアービトラージ

2020/10/1

2020年9月30日から、日本電信電話(NTT)は子会社のNTTドコモ株式のTOBを開始しました。 本稿では、このTOBを題材にヘッジファンドの戦略の一つであるM&Aアービトラージ(裁定取引)を解説します。 TOB初日のドコモ株式の市場終値は3,885円となり、ほぼTOB価格の3,900円近辺まで上昇しました。 この差額の15円に関する取引の解説です。 目次(クリックで各項目にジャンプ)1 TOBの条件2 TOB価格と市場価格の乖離3 市場価格とTOB価格の乖離を取る取引3.1 M&Aアー ...

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株式投資

iOS14の株価ウィジェットの注意点と暫定的な対処(表示銘柄数が減る)

2020/9/20

日本時間の9月18日頃から、iPhoneの最新OSであるiOS14にアップデート可能になりました。 目新しい新機能はいろいろありますが、株価ウィジェットの仕様に注意が必要だと感じたので記事します。 一応当ブログは「iOS 株価 TOPIX」で検索すると最上位近くにあらわれるiOS株価ウィジェットのオーソリティサイトです(大言壮語)。 銘柄数が減る(最大12銘柄⇛6銘柄に) iOSの株価ウィジェットは歴史的に、 純正の「株価アプリ」のウォッチリストに登録した銘柄を上から順にいくつか表示する という挙動をして ...

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取引・配当・コーポレートアクション

みずほFGの事例で株式併合と単元未満株と端株を解説

2020/9/19

みずほフィナンシャルグループが、2020年10月1日付けで10対1の株式併合を行います。 本稿では、株式併合の注意点について本件を題材に解説します。 「単元未満株式の取り扱い」「端数の処理代金」「なぜ会社は株式併合をするのか」についても解説します。 目次(クリックで各項目にジャンプ)1 株式併合とは1.1 会社法の規定1.2 みずほFGの併合のスケジュール2 株式併合の論点2.1 単元株制度との取引所の売買単位2.1.1 会社法における単元株式制度2.1.2 単元株数と売買単位のリンク2.2 端株の取り扱 ...

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株式投資

ソフトバンクのオプション取引のニュースを理解するためだけのオプションの解説

2020/9/6

2020年9月4日、米国株が主力ハイテク銘柄を中心に調整するムードの中、ソフトバンクグループのオプション取引の報道が世界中に流れました。 もとの報道は英Financial Timesです。 www.ft.com  2 usersSubscribe to read | Financial Timeshttps://www.ft.com/content/75587aa6-1f1f-4e9d-b334-3ff866753fa2News, analysis and comment from t ...

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ETF

バンガード日本撤退の国内個人投資家への影響

2020/8/28

2020年8月26日、大手運用会社のバンガード・グループが日本市場からの撤退を発表しました。 JP  5 users米バンガード、日本と香港から撤退へ 中国本土に重点https://jp.reuters.com/article/vanguard-hongkong-exit-idJPKBN25M1A0米資産運用会社バンガード・グループは26日、日本と香港から撤退すると発表した。香港上場投資信託(ETF)の取り扱いも中止する。 翌27日に日本法人であるバンガード・インベストメンツ・ジャパン ...

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株価指数 取引・配当・コーポレートアクション

ダウ工業株30種平均の計算方法(算出要領の概説や日経平均との違い)

2020/8/26

ダウ工業株30種平均の算出方法を具体的に解説します。 計算方法にフォーカスして、算出者のS&Pダウ・ジョーンズインデックス社が公表するメソドロジー(算出要領)の相応に深いところにも言及します。 その代わりに「1896年に12銘柄で始まった」等の定性的な情報は本稿では取り上げません。すでに巷に溢れていますので。 ちょうど2020年8月末にアップルの株式分割(ウェイト大幅低下)と象徴的な銘柄入替えを控えているため基本を見ておくには良い機会だと思います。 参考:2020年8月31日基準の銘柄入替え IN ...

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取引・配当・コーポレートアクション

Appleとテスラの株式分割の注意点(Record Date≠日本株の基準日)

2020/8/24

時価総額世界最大のAppleと、時価総額世界最大の自動車メーカーのテスラが2020年8月に株式分割を行います。 報道では、Appleの株式分割は「8月24日が基準日・分割後ベースの取引は8月31日から」と書かれています(テスラは8月21日が基準日・分割後ベースの取引は8月31日)。 Bloomberg.com  4 usersアップル、1対4の株式分割発表-株価400ドルに迫る大幅上昇でhttps://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2020-07- ...

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株式投資

コロナショック発生後の米国株の業種別騰落率(3月20日までの数字を追加)

本稿では、新型コロナウイルスへの懸念から世界的に株式市場が急落した2020年2月第4週以降の米国株の業種別騰落率を示し、若干の考察を加えます。

【3月24日追記】
当初は2月21日終値-3月16日終値までで作成していましたが、2月21日終値-3月20日終値ベースのものを追加します。

コロナショック後の米国株式の業種別騰落率(~3/20)

こちらが3月16日までのものです。

こちらが3月20日までのものです。

数値の入手性の都合から、SSGA(ステート・ストリート)のセクター別ETFの終値から算出しています。BloombergがあればGRRで一発ですが、個人の環境でセクター別指数の値を一覧することは困難でした。
一番上がS&P500全体で、その下に11業種の騰落率を悪い順に載せています。S&P500(SPY)より悪い業種は薄いレッド、良い(マシな)業種は薄いグリーンで色をつけました
業種分類は米国株(グローバル株)で一般的に使われるGICS分類のLevel1(Sector)です。
GICSの業種分類については以下の記事でネットリ解説しているのでぜひ併せてご覧ください。

GICS業種分類の調べ方と特徴(2016年と2018年の変更、癖のある業種)

GICS(Global Industry Classification Standard)は、外国株でよく使われる業種分類です。読み方はギッ ...

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下落率上位・下位セクターに関する考察

基本的に、あらゆる業種が売られているというのが身も蓋も無い事実ですが、傾向についてコメントします。

下落率上位(大幅下落)

エネルギー(Energy)

最低のパフォーマンスなのはエネルギーセクターです。各種報道のとおり、OPECプラスの協調減産の決裂とグローバルな人の移動・ロジスティックの停滞から、原油価格が大きく下げていることが主因です。また、シェール関連企業の信用状況の悪化についても懸念されています。

金融(Financials)

エネルギーに次ぐのが金融です。原油価格の悪化からシェール関連企業の信用状況が悪化しており、銀行セクターの同産業向けの融資が焦げ付くことが懸念されています。また、株価の急落以降、各国の中央銀行が政策金利を大幅に引き下げていることを受け、金利水準の低下による利ざやの悪化が嫌気されました。

下落率下位(比較的底堅い)

生活必需品(Consumer Staples)、ヘルスケア(Healthcare)

この2業種は伝統的に業績が景気に左右されにくいディフェンシブセクターです。株価下落時にフルインベストメントの投資家が逃げ込むヘイブンでもあります。
とはいえ、この2業種も20%程度の調整になっていることから、今回の下落があらゆるものが売られている状況だということが分かります。

コミュニケーションサービス(Communication Service)、公益(Utilities)

この2業種は、ディフェンシブ寄りのセクターにも関わらずS&P500全体とほぼ変わらない騰落率です。
コミュニケーションサービスについては、2008年の業種分類の変更(リンク先で詳しく解説)で、かつての通信セクターにメディアやSNSを追加して当該セクターが新設されたため、裁量消費や広告費に収益が左右される業種になり、かつての通信セクターほどの下値抵抗は無いのだと考えられます。
公益セクターはちゃんと見たことが無いので分かりません(ごめんなさい)。推測ですが、資源価格が低下すればコストが下がる日本の電力・ガス会社とは異なり、公益セクターに分類される企業の中に、資源の上流寄りのビジネスを持つ企業が相応に含まれているのかもしれません。

おわり

以上です。

これを執筆している3月17日時点では市場は乱高下を繰り返していますが、現状認識の材料になれば幸いです。

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  • この記事を書いた人

ton

2007年から運用会社や金融機関の運用部門で株を中心に見てきました。 現在は運用業務からは離れていて運用は自己資金のみ。 投信の請求目論見書や指数の算出要領からプロダクトの中身に迫るのが好き。

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